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Dojoで作成した教育コンテンツや操作マニュアルの導入事例


利用者教育ツールとしての事例

掲載日:2009年2月1日

城北信用金庫様

城北信用金庫 冨田 様
「Dojo」の活用方法や、コスト削減の効果などについて、富田氏に詳しく伺いました。

「地域住民の幸福」 「地域企業の繁栄」 「地域社会の発展」 に貢献することを使命とし、地域に根差した営業活動を展開されている、城北信用金庫様に「Dojo」をご導入頂き全社的にご活用頂いております。

Dojoを導入した理由

今回、城北信用金庫で、オンラインコンテンツ/マニュアル作成ソフト「Dojo」をご導入された理由はなんですか。


BIツールの新規導入に当たって、操作マニュアルの作成や基本教育の説明資料をどのように実施していくか困っていた際に、Dojoを拝見しました。その際 に、営業の小椋さんよりDojoの活用範囲が多いことを聞いて、他部署での可能性も考え全社導入を行い各部署にて活用することにしました。

Dojoをどう活用しているか

オンラインコンテンツ/マニュアル作成ソフト「Dojo」をどのように活用されていますか。


購入ライセンスの導入理由は以下のようになります。
◆システム部(2ライセンス使用):
BIツールの導入に当たった、操作マニュアルの作成・基本操作教育資料を作成    

◆事務統括部(1ライセンス使用):
勘定系の端末における操作マニュアルの作成・基本操作教育資料を作成    

◆事務集中部(1ライセンス使用):
ファームバンキング(インターネットバンキング)の操作マニュアルをDHTMLで作成    

◆審査部(1ライセンス使用):
稟議支援システム(大規模システム)の新規立ち上げに向けた操作マニュアルを作成  

◆総合企画部(固定ライセンスは使用せず):
HPにDHTMLのコンテンツをアップする時にのみ使用 


Dojoを活用するメリット

オンラインコンテンツ/マニュアル作成ソフト「Dojo」を使用することで、どのようなメリットが期待できるのでしょうか。


色々考えられますが、以下の3点が挙げられます。
1. 新システム導入時に発生する操作マニュアルの作成工数が飛躍的に削減できること。
2.作成したマニュアルをそのまま初心者向けの操作教育に役立てられること。
3. Windows同時活用不可システムのキャプチャーが可能なこと。   操作マニュアルの作成
工数はどのくらい削減されたのでしょうか
1. 新システム導入時に発生した操作マニュアルの作成工数はどのくらい削減されたのでしょうか。
現時点ではすべて完了していませんが、Dojoに慣れてしまった後であれば通常で作成する工数の50%以下には削減できていると思います。 作成したマニュアルを
初心者向け操作教育に役立てる効果
2. 作成したマニュアルを初心者向けの操作教育に役立てられる効果とは  どのようなことでしょうか
簡単な規模を説明しますと、下記のような規模になります。
この規模に対し教育・浸透までの説明期間が短縮できる効果は大きいと考えます。

総人数 : 最大  約2, 000人
店舗数 : 93拠点 約1, 000人
       ⇒1店舗1名に教育を行い、その後課員に教育を実施。
本部   : 16拠点 約1, 000人 Windows同時活用不可
システムとは?
3.Windows同時活用不可システムとはどのようなものでしょうか。
同じシステムを共同で活用する場合、そのシステムが動いている時はWindowsアプリケーション(DOS)が動かなかった為、下記のようなプロセスが必要でした。

開局 ⇒ printscreen ⇒ 閉局 ⇒ 貼り付け

この為、そもそも画面イメージすら取ることができなかったのですが、Dojoによってこれが解決できたことは非常に大きなことです。

Dojoはどんな企業に向いているか

オンラインコンテンツ/マニュアル作成ソフト「Dojo」は、どのような企業・業務に向いていると思われますか。


他業種のことは細かく分かりませんが、同業種であれば、同じ悩みを抱えておられる企業様もいらっしゃると思いますので、非常に有効であると思います。 あとは、IT化に力を入れているシステム導入予定の企業や、システムの新機能の追加を考えられている企業、又従業員への教育に力を入れている企業にも効果的であると思います。

今後の期待

今後、「Dojo」を始めとする製品や、テンダに期待することはなんですか。


Windowsの一般的なキーでない、特殊なキーボードにも対応してもらえると助かります。また、テンダには、これからもDojoのような企業に効果のあるソフトを企画・開発して欲しいと思います。

USER PROFILE

城北信用金庫 概  要(平成20年3月31日現在)

  • 出資総額 : 326億円
  • 会 員 数 : 179,623人
  • 預積金残高 : 2兆2,343億円
  • 貸出金残高 : 1兆2,567億円
  • 本部所在地 : 東京都北区豊島1-11-1
  • 本店所在地 : 東京都荒川区荒川3-79-7
  • 店 舗 数 : 93店舗(うち11有人出張所) ※ 平成20年4月21日現在
  • 常勤役職員数 : 2,052人
  • 営業地区 : 東京都23区26市1町・埼玉県25市4町・神奈川県6市・千葉県11市1町・茨城県3市
城北信用金庫
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