ページ内移動リンク


TEPSS Dojo



eラーニング用語集

e-ラーニングで用いられる、Dojoに関係する用語を集めてみました。
  • A-G
  • H-Z
  • あ行
  • か行
  • さ行
  • た-な行
  • は行
  • ま-や-ら行

さ行

自社コンテンツ/オーダーメードコンテンツ

自社コンテンツやオーダーメードコンテンツとは、自社用にカスタマイズしたeラーニングコンテンツを指し、カスタマイズコンテンツ、オリジナルコンテンツとも呼ばれます。例としては、自社の商品知識、自社の人材マネジメント方法、独自の商品開発手法に関するテーマなどがあり、この場合は、企業固有の知識、スキル、コンピテンシーなどを企業内に普及・浸透・理解させることを目的としています。一方、PCスキルに関するスキルの習得など、広く知識の共有や標準化が進んでいる分野では、既存の汎用コンテンツやパッケージコンテンツの利用が適します。
また、作成するコンテンツの内容が複雑な場合や、動画などの難しい技術的を利用する場合も、オーダーメードコンテンツとしてコンテンツベンダーに開発を委託する場合がほとんどです。コストは高くなりますが、完成度が高く判り易いコンテンツが得られます。
新商品や新技術の解説や情報伝達など、開発スピードが求められ簡易的でよい場合のコンテンツには、自社内でのコンテンツ作成が適しています。自社で利用しているLMSに対応したオーサリングツールを利用し、スピーディに自社開発することで他企業との差別化や企業内教育の強化が可能になります。

事前テスト/事後テスト

事前テストは、学習者が学習コースを受講する前に行うテストです。具体的なテストとしては、学習者が学習コースを受講するのに必要な知識を持っているかどうかを確認するためのテストや学習コースで習得する内容をテスト問題にして学習者の知識レベルを確認するテストなどがあります。これから学習するコースの前提知識を満たしているかを測定するために行われたり、学習者をレベル別に階層化するために利用される場合もあります。
事後テストは、学習者が学習コースを受講した後に行うテストです。事前テストの問題と比較することで学習コースに参加した学習者が学習前と学習後でどの程度の知識が定着したかを測定するための評価手段として、事前テストと事後テストのセットが用いられます。効果的な測定を行うためには、事前テストと事後テストで同様な問題を出題したり、定量的に点数が計算できる問題にすることが重要です。
eラーニングでは、Web上でのテストの実施や評価結果の閲覧、また事前テスト結果により知識レベルに対応した学習内容を自動的に提示することも可能です。

シミュレーション(Simulation)

シミュレーションとは、実際の環境に類似した疑似体験のことを言います。高度なシミュレーションでは、学習者があたかも実際に経験したり、レスポンスしたりするような複雑な状況を再現します。簡易的なシミュレーションでは、例えば実際に類似した映像などの状況を再現し、その後、学習者は自分でレスポンスを入力します。 長所…実行環境が開発される前に類似した環境で学習することで、職務遂行能力の情報を収集できます。
短所…状況(模型)がリアルでないと、結果が職務遂行能力に反映されない場合があります。何をシミュレーションする必要があるか見極めるスキルが必要となります。
最近では、さらに進んだ学習形態としてシミュレーションによる学習の提案もされています。特に実験や実技を伴う場合には、理解や記憶のレベルにとどまる講義やディスカッションのレベルを超えた実践を伴うシミュレーションによる学習が効果的です。またビジネスシミュレーションを用いた研修でも知識の定着率が高くなってきています。

修了率

修了率とは、コースを最後まで受講した学習者の割合です。非同期型の場合、学習のペースを学習者の自主性のみに依存すると、期間内に学習が終了しなかったり、全く学習が行われない場合すらあり得ます。このような未修了の状態(修了率の低下)を防ぐため、学習進捗管理の機能を活用し、進捗の遅い学習者を抽出して上司から激励してもらうなどの受講促進を行うことが重要です。LMSによっては、進捗の遅い学習者に自動的にメール配信して受講を促進する機能を持っているものがあります。また、ASPの場合でも、メンターが学習者の進捗状況を監視し、学習者の進捗が遅れている場合には、適切なアドバイスや激励メールを送付してくれるサービスを提供しているベンダーもあります。
修了率の向上のためには上記の他、メンタリング、チュータリング、ヘルプデスク、Q&Aなどによる受講支援や、コースの一単元を短くし、業務の合間でも受講しやすくするなどの各種の受講促進の工夫が必要です。

セキュリティ管理(eラーニングにおけるセキュリティ管理)

インターネットの普及に伴い、コンピュータウイルスの猛威、Webサーバへの侵入や個人情報の漏えいなど、インターネットのセキュリティに関する事件が増加しています。ネットワークを利用してWebサーバと同様な仕組みで情報配信を行い、受講履歴など個人の情報も扱うeラーニングのシステム(LMS)では、セキュリティ管理が非常に重要となります。
 eラーニングを実施する場合、外部に公開するWebサーバと同様にLMSを設置しインターネットを通じて利用する形態、企業のイントラネット内にLMSを設置し企業内ネットワークに閉じた形で利用する形態、ASPサービスを利用する形態の3つのパターンに大別できます。
第1のインターネットを通じてeラーニングを実施する場合には、インターネット用のWebサーバと同様に、企業ごとのネットワークセキュリテイポリシーに従ったファイアウォールでの保護や、LMSに対する厳重なセキュリティ管理が必要になります。このため、企業内の情報システム部門との連携が不可欠です。また、研修内容そのものの情報も保護したい場合には、SSLと呼ばれる暗号化通信の利用なども考慮する必要があります。
第2の企業内のイントラネットに閉じた利用の場合は、外部からの攻撃を受ける可能性は低くなりますが、やはり企業内の情報システム部門との連携したセキュリティ管理が必要です。これら2パターンの場合には、eラーニング実施にあたっては、LMSを管理するシステム管理者の選任が必要です。
これに対し、eラーニングベンダーの提供するASPサービスを利用した場合には、LMSのセキュリティ管理はベンダーに任せることになりますから、この分の負担は軽くなりますが、セキュリティ管理のしっかりしたASPベンダーの選択が必要です。
いずれのパターンの場合でも、受講用パスワードの管理をきちんと行うなど、学習者のセキュリティ意識の向上が不可欠なのは言うまでもありません。

相互運用性(Interoperability)

複数のシステムやデータを接続・組み合わせて動作可能であることを、「相互運用性がある」と言います。例えば、日本国内では、どのメーカの電気製品の電源プラグをどこの家庭のコンセントに差し込んでも使用することができます。この場合、電源プラグとコンセントの間に相互運用性があると言います。同様にe ラーニングにおいても、あるLMS(Learning Management System)で複数ベンダーのコンテンツを実行できる、あるいは、あるコンテンツを複数ベンダーのLMSで実行できれば、LMSとコンテンツの間に相互運用性があると言います。あるコンテンツが特定LMSでしか実行できない場合には相互運用性がないと言います。
相互運用性のある製品が数多く存在すれば、利用者は製品の組み合わせが可能かどうかを気にすることなく、自分の目的やコストに適した製品を自由に選択することが可能になります。また、ベンダーは相互運用性を満たした上で、さらの付加価値のある製品を販売することで、市場の確保を狙うことができます。

相互運用性を確立するためには、組み合わせる対象となるシステムやデータの間で、インターフェースややり取りするデータ項目の取り決めを行う必要があります。このような相互運用性のための取り決めが標準規格であり、標準規格を取り決めるのが標準化団体です。標準化団体には、対象となるシステムの開発ベンダーや利用者が参加する標準化コンソーシアム、国の代表が参加する国際標準化機関などがあります。標準規格によって相互運用性を確立するためには、必要な機能が十分に満たされていることはもちろん、不必要に制約条件が多くないことが求められます。しかし、機能を高めることと制約条件を少なくすることは一般に相反する場合が多く、これが標準規格を決める際の技術課題となります。また、標準化団体に参加するベンダーや国は、自らが有する技術や内部規格を標準規格として認めさせようとしますから、参加者の間での利害調整が必要となる場合もあります。

ページの上へ